①システム化目的を達成する具体的な方策
● 方策の具体性・現実性
● 業務上の変更点の整理と説明
● 方策を実現するための障害（組織/人、業務プロセス、システム）
■変革に対する合意の形成■
②変革能力の見極め
● 現状を否定する習慣の有無
● 管理者の変革志向
● プロジェクトに対するトップの関心度合い、関与度合い
経営課題の解決に際して、システム化だけは対応できないこともある。
例えば、
●人（企業外部も含めて）の意識
●組織や制度ルールによる妨げ
●旧態依然とした業務プロセスの運営
それらを何も変革しないままシステムを行っても、
システム化の効果は極めて限定的なものに止まってしまう。
逆に、業務改革のみを行ってシステム化を棚上げすると、
部分的な効果が達成できても、経営課題が解決できるわけではなく、
まして、企業全体の効果になることも少ない。
何故なら、今日の企業内部では、受注から出荷まで、
あらゆる企業活動にシステムを活用しているため、システムが変わらない限り、
業務プロセスが何も変わらないことになり、業務改革の効果が限定的になってしまうからである。
したがって、経営課題の解決では、
システムのよる解決と業務改革でも解決が、
車の両輪のようにバランスが重要で、どちらが欠けても、前に進まない。